2024年の春、「このまま夫婦同姓を続けると、約500年後の2531年には日本人の100%が佐藤姓になる」というニュースが一斉に流れました。
発表したのは東北大学の吉田浩教授で、選択的夫婦別姓の法制化を目指す「Think Name Project」（一般社団法人あすには）の依頼を受けた試算です。
ネットでは「佐藤さん問題」と呼ばれ、あっという間に広まりました。
ただ、この話を「予言」として受け取った人は、かなり損をしていると思います。
元のPDFを読むと、教授自身が冒頭で「将来の予言や当てものではない」「思考実験である」とはっきり書いていて、何をどう計算したのかを知ると、この試算の面白さはむしろ別のところにあると分かるからです。
「2531年に全員佐藤」とは？
計算はたった1本の式でできている
試算のやり方は、拍子抜けするほど単純です。
名字由来netが公表している佐藤姓の人数を、日本の総人口に名字由来netの網羅率99.04%を掛けた数で割り、2023年時点の「佐藤率」を1.53%と算出します。
次に2022年から2023年の1年間で佐藤率がどれだけ伸びたかを求めると1.00828倍、つまり相対で年約0.83%の増加でした。
あとはこの倍率が未来永劫続くと仮定して掛け算を繰り返すだけで、2531年に100%を超える、というのが結論です。
直近1年分の変化を500年以上そのまま延長した計算であることは教授も承知していて、少子化という社会問題を見える化するためのサンプルとして佐藤を使ったと明言しています。
発表日が4月1日だったのも偶然ではありません。
プロジェクト側はこれを「エイプリルフールを活用した啓発企画」と説明していて、賛同企業の工具通販・大都は、この日限定でサービスのロゴを「サトウノテ」に変えています。
試算の脚注に、実はもう答えが書いてある
このPDFでいちばん大事なのは、本文ではなく脚注だと私は思っています。
国立社会保障・人口問題研究所の将来推計（2120年まで）を教授が機械的に延長すると、2531年の日本人はおよそ28万人しか残っていない、と書かれているのです。
全員が佐藤になる頃には、日本人そのものが地方の一都市ほどの規模まで縮んでいて、この試算は「佐藤が日本を征服する」話ではなく、「名字の話をしているうちに日本人がいなくなる」という少子化の見える化だったことが分かります。
別姓にしたら何年延びるのか——答えは一つではない
教授は、選択的夫婦別姓を導入したケースもいくつか試算しています。
2024年3月の初版では、同姓を選ぶ人が39.3%残ると仮定すると佐藤100%は3310年まで遅れ、その時点の日本人は「22人」という参考計算が示されました。
ところが同年5月の推計第2版では丸め方が見直され、この数字は3302年に修正されています。
第2版にはさらに、姓の継承だけに絞った「戸籍単独効果」モデルなら2587年、出生への波及効果まで仮定すれば2810年や3309年という別の結果も並んでいます。
戸籍単独効果だけを見ると、別姓のブレーキが効くのは結婚した本人たちの世代が終わるまで、寿命でいえば50〜60年程度で、基本ケースより57年遅れるにとどまります。
子どもは両方の名字を同時に継げないからですが、これは効果を戸籍上の継承だけに絞った場合の話で、「別姓にしても数十年しか変わらない」と結論づける材料にはなりません。
佐藤は本当に増えているのか？最新データで検算
ここからがこの記事の本題で、試算の土台になった名字由来netの数字を、その後の年についても並べてみます。
名字由来netの推計人数を3年分並べると
名字由来netが毎年発表している全国名字ランキングでは、佐藤の全国人数は2024年におよそ183万人、2025年におよそ181万3千人、2026年9月時点のサイト表示ではおよそ179万8千人です（順位・人数の算出基礎は2026年4月時点の政府発表統計と全国電話帳データ）。
鈴木も2024年のおよそ176万9千人から、2026年にはおよそ174万5千人になっています。
179万8千人を、2026年1月1日の住民基本台帳に基づく総人口1億2,376万7,642人（外国人住民を含む）で単純に割ると、約1.45%です。
1.45%と1.53%をそのまま比べてはいけない理由
試算が出発点にした1.53%より低く見えますが、ここは慎重になる必要があります。
教授の1.53%は総人口に網羅率を掛けた数を分母にしていますし、名字由来netの人数はそもそも独自推計で、算出基準も毎年更新されているので、定義の違う二つの数字を並べて「佐藤率が下がった」と断定することはできません。
それでも、公開されている推計人数が2024年から2026年にかけて3万人以上減っている以上、「毎年1.00828倍で増え続ける」という単純な軌道と、その後の公開データが一致していないことは言えます。
余談ですが、名字由来netの2013年データでは鈴木がおよそ179万9千人で、2026年の佐藤とほぼ同じ人数でした。
当時の佐藤は205万人前後とされていたので、減り方は名字ごとにかなり違うようです。
10年分の伸びで計算し直すと、100%は千年以上先へ
試算のPDFには、佐藤率が2013年の1.480%から2023年の1.530%に伸びたというデータも載っています。
10年で0.05ポイントの上昇を複利に直すと年平均の相対伸び率は約0.333%で、この倍率で同じ掛け算をすると、100%に達するのはおよそ3281年になりました（筆者の手計算です）。
使う期間を1年から10年に変えただけで結論が750年ほど動いてしまうのですから、短い期間の変化率を何百年も延長する計算がいかに脆いかがよく分かります。
原PDF自身が「予言ではない」と断っていることを考えても、大事なのは2531年という年そのものより、前提の置き方ひとつで結果が大きく動くことのほうでしょう。
鈴木が佐藤を逆転する日は来るのか
2位の鈴木に逆転の目はあるのか、というのは、意外と真面目に考える価値のある問いです。
2026年時点で佐藤が約179万8千人、鈴木が約174万5千人で、差は約5万3千人、佐藤の3%ほどしかありません。
3位の高橋（約136万1千人）は佐藤と約43万7千人、鈴木と約38万4千人も離れていますから、日本の名字は上位2つが飛び抜けている構図です。
2024年の差は約6万1千人だったので、公開推計の上では2年で8千人縮まったことになります。
ここであえて、2531年説と同じ「短期の傾向をそのまま延長する」遊びをしてみると、年4千人ずつ縮まれば13年ほどで差がゼロになり、2039年前後に鈴木が1位です。
もちろんこれは教授の乗法モデルとは別物の単純な直線外挿で、推計値の丸めや算出基準の変更でいくらでも動くので、予測として本気にしてはいけません。
ただ「1年の変化を延長すれば何でも言える」という、あの試算の構造を体で感じるにはちょうどいい遊びだと思います。
カギを握るのは「どこに人が残るか」
まともに考えるなら、鍵を握るのは名字の「本拠地」です。
名字由来netの都道府県データを見ると、佐藤は秋田県で県民の8%前後、山形・宮城でも7%前後を占めて東北に集中しているのに対し、鈴木は東京・愛知・神奈川・静岡・千葉が上位で、関東と東海が本拠地です。
東京都では、すでに鈴木が佐藤を上回って1位になっています。
そして東北は、全国でも人口減少の速い地域のひとつです。
名字の増減は全国一律ではなく、その名字が多い地域の人口動態に引きずられますが、佐藤も東京・神奈川には非常に多いので、「佐藤は人が減る土地、鈴木は人が残る土地」ときれいに二分できるわけではありません。
首都圏への集中が続けば順位が動く可能性はある、というところまでが今のデータから言えることです。
いつ逆転するのか、そもそも逆転するのかは、地域別の出生・婚姻・移動を組み込んだモデルがない以上、誰にも分かりません。
他の名字の行方と、名字が消える数学
4位の田中（約129万3千人）と7位の山本は、西日本を本拠地にする名字です。
田中が鈴木を抜くには約45万人、佐藤を抜くには約50万人の差を埋める必要があり、これだけの差を地域人口の違いだけで埋められると示す材料は、今のところ見当たりません。
日本では、新しい名字を自由に作れるわけではありません。
戸籍上の氏を変えるには原則として家庭裁判所の許可が必要で、社会生活に著しい支障があるような「やむを得ない事由」が求められます。名字が増える経路としては、この改氏のほかに帰化や国際結婚があります。
外国人が日本国籍を取るときや外国人配偶者の名字を選ぶときには、これまでの統計になかった名字が戸籍に登場することもあり、「名字は減る一方」と単純には言い切れません。
名字の消滅には、実はちゃんとした数学があります。
1874年にイギリスのゴルトンとワトソンが「貴族の家名はなぜ絶えるのか」を出発点に研究した分岐過程で、今もゴルトン＝ワトソン過程として使われています。
仮定の置き方にもよりますが、人口が増えない社会では、人数の少ない名字ほど途絶えやすく、多い名字ほど残りやすいという方向の結論が出ます。
試算の脚注にも同じ考え方があり、人口減少の局面では、ある名字の人数が1人を下回ればその名字は存続できず、人数の多い佐藤は少数の名字より長く残りやすいと書かれています。
つまり佐藤の実人数そのものが増えなくても、他の名字の人数がより速く減れば、全体に占める佐藤の割合は上がり得ます。
「全員が佐藤」という数字は、佐藤が増える側だけでなく、他の名字が減っていく側からも眺めてみると、まるで違った景色に見えてきます。
夫婦別姓の国でも名字は偏る——韓国の例
「夫婦別姓にすれば名字の偏りは防げる」と思われがちですが、隣の韓国は、夫婦が別姓でも姓の集中が起こり得ることを示す一例です。
2015年の人口住宅総調査では、金が21.5%、李が14.7%、朴が8.4%で、この3つだけで44.6%に達します。
姓の種類も5,582種で、名字由来netが漢字表記ベースで約10万種とする日本とは、集計基準こそ違うものの桁が違います。
理由は、制度そのものより歴史にあります。
韓国の姓は王族・中央貴族から広まり、高麗時代には良民層にも段階的に普及しましたが、無姓だった下層への普及は朝鮮後期に加速し、1894年の改革と1909年の民籍法を経て、全員が姓を持つ制度が定着しました。
しかも子どもは原則として父の姓を継ぎます（婚姻届の際に父母が合意すれば母の姓も選べます）。
日本の名字が多いのは明治の「元手」のおかげ
日本の名字が多いのは、1870年の平民苗字許可令と1875年の必称義務令のもとで、祖先の苗字が分からない家は新しく設けることが認められ、地名や職業から無数のバリエーションが生まれたからです。
江戸以前から苗字を持つ庶民もいたので「明治にゼロから作った」わけではありませんが、この「元手の多さ」こそが、佐藤100%を遠ざけている大きな理由の一つだと言えます。
自分の名字の「余命」が気になったら
ここまで読んで、自分の名字は何位で、あと何百年もつのだろうと気になった人も多いのではないでしょうか。
調べ方と、名字をたどる方法、形に残す方法を順に紹介します。
名字由来netの名字検索ページでは、全国人数と順位、多い都道府県を無料で確認できます。
全国で数百人しかいない名字なら、分岐過程の理屈でいえば「消えやすい側」にいることになります。
由来まで踏み込みたいなら、日本の名字を体系的に扱った書籍を1冊手元に置いておくと、由来の説の違いや地名との関係まで追いかけられます。
家系をさかのぼる｜除籍簿の保存期間は150年
意外と知られていませんが、除籍簿の法定保存期間は除籍となった年度の翌年から150年、改製原戸籍は改製の日から150年です。
2010年の改正で、それまでの80年または100年から150年に延長されました。
「戸籍が150年で消える」という意味ではなく、現役の戸籍は別です。
ただし旧期限を過ぎてすでに廃棄された古い資料もあり、どこまで残っているかは自治体や年代によって異なります。
現行制度のままなら、今後も保存期間を過ぎた資料は廃棄対象になり得ます。
自分で役所を回って集めることもできますが、本籍地が転々としている家系ほど手間がかかります。
家系図作成サービスに戸籍の収集から依頼すれば、除籍簿が残っている範囲で先祖をさかのぼり、名字を受け継いできた家系がどの地域にいたのかを探る手掛かりになります。
どこまでたどれるかは残存状況次第で、江戸末期まで必ず届くとは限らない点は、あらかじめ知っておきたいところです。
名字を形に残す｜レアな名字ほど判子と表札は自分で用意
佐藤さんや鈴木さんなら既製の印鑑が店頭に並んでいますが、希少な名字は既製品が見つからず、別注になることが少なくありません。
名字を「残す」という意味では、きちんとした印鑑や表札を作っておくのも、立派なひとつの形だと思います。
まとめ：「2531年に全員佐藤」は前提次第の思考実験だった
「2531年に全員が佐藤」は、直近1年間の伸びを500年以上変わらないと仮定した思考実験で、教授自身が予言ではないと明記しています。
名字由来netの公開推計では佐藤の人数は2024年から2026年にかけて減っていますが、算出基準が違うので、実際の佐藤率が下がったとまでは言えません。
一方、10年平均の伸びで計算し直せば100%はおよそ3281年で、期間の取り方だけで結果が750年も動きます。
そして本当に注目すべきは、佐藤が伸びるかどうかより、東北に強い佐藤と首都圏に強い鈴木の、どちらの本拠地に人が残るかです。
5万3千人という僅差を考えれば順位が動く可能性は十分にあり、それがいつなのかは誰にも分かりませんが、次にこの記事を書き直すとき私が最初に確認するのは、間違いなくこの差です。